日本産科婦人科学会からのHPVワクチンに関する声明発表について

　2019年11月1日に日本産婦人科学会から「日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します」という声明が発表されました. 2017年には、全国で約2,800人もの女性が子宮頸がんで命を落とし、その中でも65歳以下の現役世代の死亡数が1,200人を超えていることは、極めて憂慮すべき事態とし、自治体が疾患に関する理解を促す資材を接種対象者に配布・送付することに対して、学術団体(アカデミア)の立場から、強く支持するとしています. 詳しくは日本産科婦人科学会ホームページよりご参照ください.

(www.jsog.or.jp/modules/statement/index.php?content_id=38）

（プライマリ・ケア部会感染症対策委員会）

この記事は大阪小児科医会ISOP 287号（2019/11/22発行）に掲載されています。
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